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2010年10月

蓮舫さん、2位じゃだめです…中国スパコン1位

 【ワシントン=山田哲朗】世界のスーパーコンピューターの性能を競うランキングで、中国が初めて1位を獲得する見通しとなった。

 米紙ニューヨーク・タイムズなどが報じた。来月、正式発表される。

 このスパコンは、中国の国防科学技術大が開発した「天河1A」。1秒当たり2507兆回の計算能力を誇る。現在トップの米オークリッジ国立研究所のスパコン「ジャガー」の1・4倍の速度となる。

 ランキングは米国の大学などが調べ、半年ごとに発表している。日本が2002年にNEC製「地球シミュレータ」で首位を奪い、衝撃を受けた米国はスパコン投資を増強。04年以降は首位を守ってきた。

 日本勢では現在、日本原子力研究開発機構のスパコンの22位が最高。昨年の事業仕分けでは、次世代スパコンの開発が削減対象になり、仕分け人だった蓮舫行政刷新相の「2位じゃだめなんですか」の発言に、科学界が猛反発した。米専門家は「中国は何としても世界一であることを示したいのだろう」とコメントしている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101030-00000659-yom-sci
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ビデオリサーチが10万人以上に調査、デジタル雑誌購入経験者は17.3%

 株式会社ビデオリサーチは29日、「デジタル雑誌の浸透状況」に関するインターネット調査の結果を発表した。10万人以上のネット接続機器所有者のうち、デジタル雑誌を実際に購入したことがあると答えた人は17.3%だった。

 今回のインターネット調査は8月20日から9月6日まで、全国主要7地区に住む15〜69歳の男女を対象に実施した。回答者数は11万2019人で、男性が53.6%、女性は46.4%。性年代別の構成比で最も多いのは50歳男性で12.1%、少なかったのは10〜19歳男性で1.0%。

 ネット接続機器所有者は10万7017人で、このうち17.3%が「所有している機器でデジタル雑誌を購入して読んだことがある」と回答した。性別比較で最も購読比率が高いのは20〜29歳および50〜59の歳男性でいずれも21.8%。女性では20〜29歳代の16.0%が最高だった。ビデオリサーチでは「女性より男性のほうが購読に積極的」と分析している。

 デジタル雑誌をどんな端末で購読しているか聞いた設問では、「(一般)携帯電話」所有者8万2770人のうち9.4%が購読経験ありと答えたが、この割合は機器別で最も低かった。「iPhone」では利用者6285人中30.2%、「iPhone以外のスマートフォン」では2443人中18.6%、「PC(デスクトップ/ノート)」で8万8810人中15.2%と総じて高く、「iPadなどのタブレットPC」については2169人中42.0%に達している。

 性別・年代別を踏まえた分析では、スマートフォン利用者のデジタル雑誌購読経験率が比較的高い。中でも、20〜29歳代男性は「iPhone以外のスマートフォン」利用者で25.1%、「iPhone」でも20.9%に上った。30〜39歳男性のスマートフォン利用者も、同様に高い傾向が出ている。

 デジタル雑誌を購入する際、どのサービス(サイト)を利用したかについて聞いたところでは「Fujisan.co.jp」5.0%、「MAGASTORE」4.2%、「雑誌オンライン.com」5.2%、「ビューン」3.4%。しかし、圧倒的1位は「購入経験はあるがサービスを覚えていない」で62.6%だった。

 ただしiPhoneおよびタブレットPC利用者については「覚えていない」と答える割合が22.0〜33.4%と低く、購入先サービス名を明確に回答する傾向が出ている。ビデオリサーチでは「(回答者側の)誤認も含まれると見られ、あくまでも参考データとして扱ってほしい」と前置きしながらも、“コンテンツを買いに行く先”の認知がiPhoneやiPad利用者の間で進んでいるという見解を示した。


【INTERNET Watch,森田 秀一】
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101029-00000066-impress-inet
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【Symantec調査】Windows 7への移行、多くの実施企業で「手間はかかるがそれだけの価値はある」

 米国Symantecは先ごろ、企業の「Windows 7」移行プロジェクトに関する調査レポートを発表した。ITマネジャーたちは、Windows 7への移行には多大なリソースを必要とするものの、それだけの価値があったと感じているようだ。

 この調査は、Symantecの委託により、Applied ResearchがWindows 7への移行を完了した世界1,360社の企業のITマネジャーに対する電話インタビューを実施したもの。

 同レポートによると、Windows 7への移行は、2014年に延長サポート期間が終了する「Windows XP」のリプレースだけが目的ではない。回答企業のほぼ4分の1(23%)が、Windows 7の3年弱前に一般発売された「Windows Vista」からの移行だと回答している。

 また、Windows 7への移行計画/実施プロセスには、ITスタッフの半数が関与することになることもわかった。米国Gartnerによる別の調査によれば、企業は計画プロセスだけで12〜18カ月を費やしている。Symantecの調査でも、ほとんどの企業が移行計画/実施プロセスでプロジェクトの「遅れ」を経験している。プロジェクト遅延の最大の要因は「アプリケーションの非互換」で、52%の回答者がそれを原因として挙げている。

 それでも、 Windows 7への移行に対するITマネジャーの評価は肯定的だ。移行後に「ある程度、あるいは大幅に向上」したファクターを問う質問に対して、79%が「パフォーマンス」を、また76%が「ユーザー・エクスペリエンス」および「セキュリティ」を挙げている。また、「信頼性」(74%)、「使い勝手」(69%)、「エンドポイント管理」(66%)などを挙げる回答も多かった。

 そのほかに、今回の調査では次のような実態も判明している。

■準備 回答企業のIT部門は、Windows 7へのアップグレードの準備(計画、研修、パイロット・テストの実施など)に平均10時間を費やしている。

■移行プロセス 古いOSがインストールされているマシンの移行作業には、1台当たり平均5時間かかった。一方、新規インストール(フレッシュ・インストール)する場合の所要時間は平均4時間で済む。

■自動化 10台以上のPCを保有している企業は、移行プロセスの自動化ソリューションに投資する価値があるようだ。

■ システム全体の手直し Windows 7へのアップグレードを機に、多くの企業が標準化、仮想デスクトップ・インタフェースの導入、セキュリティ対策の拡充といった手直しを実施したと答えた。 Windows 7に対応していない非互換アプリケーションについて、71%は単純にそのアプリケーションをほかのものに差し替えている。

■結果 ITマネジャーの78%が「移行プロセスはスムーズだった」と回答し、63%が前回の移行作業よりも容易だったと答えた。Windows 7への移行についてROI目標を設定した企業は全体の62%で、このうち90%が目標を達成した。

 「多くのITマネジャーにとって、Windows 7への移行は2010年の最重要プロジェクトだ」と、Symantecのエンドポイント管理グループのプロダクト・マーケティング・ディレクター、クリスティーン・ユーイング(Christine Ewing)氏は語った。

 「多くの回答企業が、アプリケーションの非互換や予算的な制約などによって移行プロジェクトの遅延を経験したが、移行の主目的である信頼性、パフォーマンス、エンドユーザー・エクスペリエンスの向上をほとんどの企業が達成したことも明らかになっている」(ユーイング氏)

 米国Microsoftの先週の発表によると、Windows 7の販売ライセンス数は2億4,000万に達している。

(Antony Savvas/Computerworld英国版)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101028-00000002-cwj-sci
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体質、病気、知能…市販の遺伝子検査に警鐘

 才能や性格、病気のなりやすさがわかるとした市販の遺伝子検査が増えていることについて、遺伝医学の専門家で作る日本人類遺伝学会は27日、「科学的に確認されていないにもかかわらず、有用であるかのような誤解を与えている場合も少なくない」などとして、監督体制の早急な検討を求める見解をまとめた。

 見解では、遺伝医学の専門家を介さずに、企業やクリニックで、生活習慣病のなりやすさや、肥満、薄毛などの体質、文系・理系の知能、音楽や美術、運動の適性などを調べる検査が広がっていると指摘。こうした検査の多くは、個人の体質を確実に表したり、ある病気を発症するかどうか明確な答えを与えるものではないとし、「専門家にとっては検査の意義さえ疑問視される」と批判した。

 個人情報保護の対策も不明だと問題視。さらに遺伝子検査を実施する場合の条件として、科学的根拠や結果の解釈、限界について、正確な情報をわかりやすく伝える体制の整備を求めた。

 特に、未成年者に対しては、自己決定権を尊重する理由から、専門施設が行う遺伝病の検査においても原則行わない旨の指針を定めており、子どもの能力や適性の遺伝子検査は「人権保護や差別防止の観点からも十分な考慮が必要」と安易な実施にくぎを刺した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101028-00000167-yom-sci
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60年前発見の抗生物質復活、多剤耐性菌に効く

 主要な抗生物質が効かない多剤耐性菌の増加を受け、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会は25日、60年前に日本で発見され、その後使われなくなっていた抗生物質コリスチンを、多剤耐性菌への使用に限って復活させる方針を決めた。

 すでに英グラクソ・スミスクライン社が臨床試験を始めているといい、優先的に承認審査を進める。

 コリスチンは1950年、福島県内で採取された土壌細菌から発見された抗生物質。大腸菌や緑膿(りょくのう)菌などに効果があるが、過剰投与すると神経障害や腎臓障害などの副作用がある。70年代まで盛んに使われたが、その後は使われなくなり、90年代に国内での製造が終了。承認も取り消された。

 だが、今年に入って、多剤耐性菌のアシネトバクターのほか、ほとんどの抗生物質を分解するNDM1酵素を持った大腸菌などが国内にも出現。多剤耐性緑膿菌も数年前から確認されていることから、これらに効くコリスチンを独自輸入する医療機関が増え、日本感染症学会などが早期承認を求めていた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101025-00000975-yom-sci
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ぜんそく発作に強く関係、新たな物質突き止める

 ぜんそくの発作に強く関係している新たな物質を、国立成育医療研究センター研究所と東京大の研究チームが突き止めた。

 この物質は、アレルギー性疾患の主な原因とされる免疫物質(IgE抗体)がない状態でも発作を引き起こすもので、新しい治療法の開発などに役立つ成果だ。

 アレルギーの多くは、異物に対するIgE抗体の過剰反応で起こる炎症性疾患とされる。ぜんそく患者も炎症が見られたことから、発作は、ダニなどの死骸(しがい)にIgEが反応して起きると考えられていた。

 同研究所の大保木啓介研究員らは、ぜんそく患者の体内でインターロイキン(IL)33という物質を作る遺伝子が多く発現していることに着目。この遺伝子を壊したマウスは、皮膚炎などIgE抗体によるアレルギー症状を呈したが、ダニには反応せず、大量吸入しても発症しなかった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101019-00001096-yom-sci
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AT&T、Apple の『iPad』を企業向けに直販へ

AT&T は、Apple の『iPad』の店舗販売を10月28日に開始すると発表した翌日、さらなる iPad 販売促進戦略として、企業顧客向けに iPad を直販する計画を発表した。

AT&T は15日、iPad の『Wi-Fi + 3G』3モデルすべてを企業顧客向けに販売すると発表した。同社はこの戦略について、企業のファイヤーウォール内で一般消費者向け製品の利用が増えていることの自然な延長だと述べている。

AT&T Business Solutions の1部門として最近新設された Advanced Enterprise Mobility Solutions グループの社長を務める Michael Antieri 氏は、声明の中で次のように述べている。「生産性を高める方法やさらなる柔軟性を提供する方法を求めている、幅広い業種に及ぶ当社の企業顧客に対し、iPad は非常に適した製品だ」

広い意味では、この取り組みは業界観測筋が「consumerization of IT」(IT のコンシューマ化:企業における消費者向け技術の利用) と呼んできた流れを引き継ぐものだ。労働者は、ノートパソコン、スマートフォン、その他の家庭向け機器が提供する機能に魅了され、業務用途においてもそういった機器にますます頼るようになる、と言われている。

AT&T はまた、メディア対応モバイル機器に対する企業顧客の需要の高まりを見込んでいる。現在、業界内のあらゆる企業が、競って新しいタブレット コンピュータを市場投入している商況だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101018-00000005-inet-mobi
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家具通販ECサイトに不正アクセス、1,063件のクレジットカード情報が流出(アビリタ)

アビリタ株式会社は9月29日、同社のECサイト「リグナ」のWebサーバに対して不正アクセスがあり、その内容を第三者のセキュリティ専門会社にて調査したところ、同サイト利用者のクレジットカード情報が一部流出したことを確認したと発表した。これは2010年7月26日から7月29日にかけて、韓国および日本のIPアドレスから不正アクセスがあったというもの。

Webアクセスログを調査した結果、データベース上のクレジットカード情報を窃取したものと確認された。流出した可能性のある情報は1,063件で、クレジットカード番号、クレジットカード名義、有効期限、メールアドレスが含まれているという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101014-00000000-scan-secu
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Oracle WebLogic Serverに新たなの脆弱性、四半期パッチでは未対応か

 情報処理推進機構(IPA)とJPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は10月13日、米OracleのWebLogic Serverに未修整の脆弱性が発見されたとして、セキュリティ情報を公開した。現時点で対策はなく、回避策の適用を呼び掛けている。

 それによると、脆弱性はOracle WebLogic ServerのNode Managerコンポーネントのバージョン10.3.3以前に存在する。遠隔の第三者がUNC Pathによる設定ファイルを指定できてしまうことにより、任意のコマンドを実行される可能性がある。

 Oracleは米国時間12日に定例の四半期アップデートを公開したばかりだが、今回発見された脆弱性には対処していないもようだ。IPAとJPCERT/CCも現時点では対策方法が存在しないとしている。

 IPAとJPCERT/CCは、脆弱性による影響を軽減する回避策として、「ファイアウォールの設定によりNode ManagerサーバからのUNC Pathの使用を制限する」と「Node Managerサービスへの接続を制限する」という2つの方法を紹介している。【國谷武史,ITmedia】
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101013-00000045-zdn_ep-secu
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ES細胞初のヒト臨床試験、脊髄損傷患者に

 【ワシントン=山田哲朗】生命科学系の米企業ジェロン(本社カリフォルニア州)は11日、さまざまな細胞や組織に変化できる胚(はい)性幹細胞(ES細胞)を使った世界初の臨床試験をジョージア州アトランタの病院で始めたと発表した。

 脊髄(せきずい)損傷を受けて2週間以内の患者に対し、神経の再生を手助けするため、ES細胞から作った「オリゴデンドロサイト」と呼ばれる神経系細胞の前駆細胞を注入した。

 まずは治療法の安全性を確認するのが目的で、2年がかりで8〜10人に試験を実施する。実際に運動機能を回復させる治療が実現するまでには、数年かかるとみられる。

 ES細胞は倫理的な問題から米国ではキリスト教保守派の反発が強く、ブッシュ前大統領は連邦予算による研究助成を制限していたが、同社は民間などから集めた資金で研究を継続していた。

 同社はオバマ大統領就任直後の昨年1月、米食品医薬品局(FDA)から試験の承認を得たが、安全性を確認する追加の作業に時間がかかり、臨床試験の実施が遅れていた。

 同社は「ES細胞を使った治療を進める上で画期的な一歩」としている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101012-00000010-yom-sci
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ついに!ES細胞使ったヒトへ世界初の臨床試験

 【ワシントン=山田哲朗】生命科学系の米企業ジェロン(本社カリフォルニア州)は11日、さまざまな細胞や組織に変化できる胚(はい)性幹細胞(ES細胞)を使った世界初の臨床試験をジョージア州アトランタの病院で始めたと発表した。

 脊髄(せきずい)損傷を受けて2週間以内の患者に対し、神経の再生を手助けするため、ES細胞から作った「オリゴデンドロサイト」と呼ばれる神経系細胞の前駆細胞を注入した。まずは治療法の安全性を確認するのが目的で、2年がかりで8〜10人に試験を実施する。実際に運動機能を回復させる治療が実現するまでには、数年かかるとみられる。

 ES細胞は倫理的な問題から米国ではキリスト教保守派の反発が強く、ブッシュ前大統領は連邦予算による研究助成を制限していたが、昨年1月のオバマ政権発足で助成が再開された。

 同社はオバマ大統領就任直後の同月、米食品医薬品局(FDA)から試験の承認を得たが、安全性を確認する追加の作業に時間がかかり、臨床試験の実施が遅れていた。同社は「ES細胞を使った治療を進める上で画期的な一歩」としている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101012-00000010-yom-sci
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「はやぶさ」に微粒子、地球外物質の可能性

 6月に地球に帰還した小惑星探査機「はやぶさ」の試料容器から、地球外物質の可能性がある微粒子数十個が見つかったことが、5日わかった。

 宇宙航空研究開発機構が電子顕微鏡で調べたところ、大きさ0・001ミリ・メートル前後の粒子の中に、これまでに容器内から見つかっている地球のちりやアルミ粉などとは、成分の特徴が異なるものがあったという。

 はやぶさは小惑星イトカワに着陸した際、試料採取装置がうまく作動しなかった。これまで0・01ミリ・メートル程度まで見える光学顕微鏡で分析してきたが、試料容器内に地球外物質とみられるものは発見できなかった。そこで、特殊なヘラを使って微粒子を集め、電子顕微鏡で粒子の形状と成分などを確かめる作業を続けていた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101006-00000083-yom-sci
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